バーチャル空間に渋谷を再現したら、
新しい街づくりの形が見えた。

もともと4月末~5月にリアル渋谷の街中で新しいエンタメ体験をいただくイベントを仕込んでいたのですが、新型コロナウイルスが流行してしまい、3月末にリアルでのイベント実施の中止が正式に確定しました。そこまで半分つくりかけていたものを、どのようにオンライン施策に転換してお客さまに楽しんでもらうか、短い期間で考えなくてはならず、そこがいちばんの課題だったと思います。

緊急事態宣言が発令され、外出自粛が余儀なくされる中、「不安だな、外に出られないからつまらないな」と感じられる方が、私たちも含めものすごく増えていたと思うんです。そんな普通ではない状況下で、その不安と退屈を少しでも解消できるような、新しい楽しみを提供できるかが課題でした。通信会社としてできることを通じて、世の中に貢献していきたいという思いが行動のモチベーションになっていましたね。

企画していたイベントもそうですが、プロジェクトとしても「リアルな街をどう拡張していくか」がコロナ前にメインで考えていたポイントでした。前身の「渋谷エンタメテック推進プロジェクト」の立ち上げ時から、どこからでも来街できる「バーチャルな渋谷」をつくり「現実の渋谷」と連携させていくということは構想として持っていたので、緊急事態宣言を「バーチャル側を開発するチャンス」と捉えて、思い切って方向転換して企画・開発を進めました。

社内のスピード感を、このプロジェクトに合わせていくことが大変でした。特に「バーチャル渋谷」はコロナでみんなが不安になっている中で世に出すからこそ、意味が強くなってくるもの。「こういうことをしたい！」という思いを社内できちんと伝えていくことは丁寧に進める必要がありました。社内からは、「楽しそうなことしているね」「ベンチャー気質だね」と見られますが、プロジェクトを一緒に進めているベンチャー企業の方々からは、「大企業だからベンチャーが見逃しがちなポイントをおさえてくれるだろう」「いろいろな人に対する管理面をしっかりしてくれるに違いない」ということを求められる。どの案件でも、この両者との関係構築をきちんとしていくことが大変なのですが、今回はやりきれたことなのではないでしょうか。

当時を振り返ると、この様変わりしてしまった社会に対して「通信会社としてどのような貢献ができるか」を第一に考えること、これは経営層含め当社内で一貫していた考え方だったと思います。スピード感を持った社内決裁の取得というのは渋谷プロジェクトにおいて何かと大変なこともありましたが、全社一丸となってプロジェクトを進められたなという実感はあります。